自社のｗｅｂサイトのアクセスデータ、アプリのアクセスデータを少なくとも丸２年間分保持できるか。

通常、CDP内のデータを分析する場合、現時点の数値が、昨日比、先週比、先月比、前四半期比、前年比、２年前比で比較します。

よって最低でも丸２年間分のデータを保持できる必要があります。

さらに言えば長期的なトレンドを分析するうえでは保持するデータは２年では足りません。

企業の業種や分析対象によってデータの保持期間は変わりますが５年間分のデータを保持できることが望まれます。

昨今のＭＡ（マーケティングオートメーション）システムでは長期間のデータ保管の料金が多額になるケースがほとんどです。

よって、ＭＡを使う場合でもＭＡ＋ＣＤＰでシステムを検討することが必要です。

自社のｗｅｂサイトのアクセスデータ、アプリのアクセスデータを簡単に蓄積できるか。

WebサイトやアプリのアクセスデータをCDPに格納するためのデータ連携コスト（作業工数と金額）がかかってしまっては本末転倒です。

これらデータを簡単にCDPに蓄積できる仕組みをあらかじめ持っていることが重要です。

分析ツール、施策ツールと簡単に連携できるか。

CSDPは顧客に関連するデータを一か所に集約・蓄積し、そのデータを使って分析や施策を実施するために使います。

よって、CDPと分析ツールや施策ツール（CRMツール、MAツール、web広告等）が簡単に連携できることが重要です。

将来を見据えて、3rd Partyデータ、2nd Partyデータと連携しやすいか。

自社内のデータをCDPに集約・蓄積することが第一の目的ですが、他社（※１）が「正しい手続き」（※２）で取得した外部データ（3rd Partyデータ、2nd Partyデータ）と自社データを連携し自社のデータのリッチ化ができるかも評価するといいでしょう。

お客様は自社のwebサイトや自社のアプリだけではなくインターネット上の多くのサイトやアプリを使用しています。

よって、「正しい手続き」（※２）で取得された外部サイトアクセスデータと自社のアクセスデータを紐づけることができれば、顧客の可視化をより多面的に行えるようになります。

（※１）データ販売会社等が該当します。

（※２）個人情報保護法改正に伴い、データ提供元では個⼈データに該当しないものの、提供先において個⼈データとなる ことが想定される情報の第三者提供について、本⼈同意が得られていること 等の確認が必要です。詳細は必ず専門家に確認ください。