データソリューション

CDP(カスタマーデータプラットフォーム)とは

カスタマーデータプラットフォームとは

CDP(カスタマーデータプラットフォーム)は、企業が持つ顧客の情報を集約し統合するデータベースです。

情報系のデータベースの一種で、安全かつ大量のデータを格納でき高速バッチ処理を得意としています。

多くの場合、クラウドベンダーがこのサービスを提供しています。

CDP(カスタマーデータプラットフォーム)に求められる主な機能

CDP(カスタマーデータプラットフォーム)には以下の主機能が求められます。

    安全(安全にデータを保管できること)

    大量データの格納(特にログファイル系の大量データを長期保管できること)

    高速バッチ処理(大量のデータを高速にバッチ処理できること)

    データ連携(処理した後のデータ活用がしやすいこと)

CDPと一般的なデータベースとの違い

既に企業の多くが自社内に多くのデータベースをもっています。

それらは企業の各種業務システムが使っているデータベースであり業務アプリケーションと密に結びついています。

そのためデータベースに対して変更(テーブル追加、項目追加や削除など)を行おうとすると大変な労力がかかります。

また、通常これらのデータベースは自社内(オンプレミス)にあるため、コスト最適化の観点で大量のデータを保持することには向いていません。

また多くの企業がDWH(データウエアハウス)を自社に導入済みです。DWHは情報系のデータベースで自社内の多くのデータを格納することが可能です。

しかしながら、DWHを既に導入している企業の多くでwebサイトのアクセスログや、スマホアプリのアクセスログ、web広告のログ、お客様のお問合せデータ、アンケート等が格納されていません。

CDPは各種業務システムに格納されたデータと、大量のweb/アプリ/web広告のログデータ、お問合せデータ、アンケートデータ等を格納し、それらデータを共通のID(顧客ID等)で紐づけ、分析や施策用のデータを作成します。

CDP選定で重要な4つのこと

CDPはさまざまなクラウドベンダーからサービスがでています。
その際、以下のような観点で選定されるとよいと思います。

01

自社のwebサイトのアクセスデータ、アプリのアクセスデータを少なくとも丸2年間分保持できるか。

通常、CDP内のデータを分析する場合、現時点の数値が、昨日比、先週比、先月比、前四半期比、前年比、2年前比で比較します。

よって最低でも丸2年間分のデータを保持できる必要があります。

さらに言えば長期的なトレンドを分析するうえでは保持するデータは2年では足りません。

企業の業種や分析対象によってデータの保持期間は変わりますが5年間分のデータを保持できることが望まれます。

昨今のMA(マーケティングオートメーション)システムでは長期間のデータ保管の料金が多額になるケースがほとんどです。

よって、MAを使う場合でもMA+CDPでシステムを検討することが必要です。

02

自社のwebサイトのアクセスデータ、アプリのアクセスデータを簡単に蓄積できるか。

WebサイトやアプリのアクセスデータをCDPに格納するためのデータ連携コスト(作業工数と金額)がかかってしまっては本末転倒です。

これらデータを簡単にCDPに蓄積できる仕組みをあらかじめ持っていることが重要です。

03

分析ツール、施策ツールと簡単に連携できるか。

CSDPは顧客に関連するデータを一か所に集約・蓄積し、そのデータを使って分析や施策を実施するために使います。

よって、CDPと分析ツールや施策ツール(CRMツール、MAツール、web広告等)が簡単に連携できることが重要です。

04

将来を見据えて、3rd Partyデータ、2nd Partyデータと連携しやすいか。

自社内のデータをCDPに集約・蓄積することが第一の目的ですが、他社(※1)が「正しい手続き」(※2)で取得した外部データ(3rd Partyデータ2nd Partyデータ)と自社データを連携し自社のデータのリッチ化ができるかも評価するといいでしょう。

お客様は自社のwebサイトや自社のアプリだけではなくインターネット上の多くのサイトやアプリを使用しています。

よって、「正しい手続き」(※2)で取得された外部サイトアクセスデータと自社のアクセスデータを紐づけることができれば、顧客の可視化をより多面的に行えるようになります。

(※1)データ販売会社等が該当します。

(※2)個人情報保護法改正に伴い、データ提供元では個⼈データに該当しないものの、提供先において個⼈データとなる ことが想定される情報の第三者提供について、本⼈同意が得られていること 等の確認が必要です。詳細は必ず専門家に確認ください。

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